コーデックスのHACCP導入のガイドライン（7原則12手順）のひとつとして示されている。概要は次のとおりである。

　妥当性確認とは、HACCP計画を策定するときに重要な危害が効果的にコントロールされるかどうかを見極めるため、科学的・技術的情報を収集し評価することで、検証の要素である。

　妥当性確認ではまず、決めたCCPが確実に危害をコントロールしているということを証明しなければならない。さらに、決めたことが確実に施設内で行えるかを実際の作業の観察や記録などによって確認する。
文献などのパラメーターを用いて対象となる病原菌をコントロールできるか否かも確かめなければならない。

　例えば、冷却工程では冷蔵庫の温度と入れておく時間によって、品温がどのように変化するかというデータが必要になる。

　作業が変更された場合などにもHACCP計画がそのまま変更なしで危害をコントロールできるかどうかを確認するため、再度妥当性を確認する必要がある。
また、原材料やその供給先、製品の組成、加工方法、生産量、包装形態、最終製品の流通システム、人の配置、最終製品の仕向け先（対象消費者）を変更したときにも危害分析とHACCPプランを再評価する必要がある。

　なお、国際標準化機構（ISO）においては、「食品安全性マネジメントシステム-要求事項」として、HACCPを基本にした国際規格の作成を2001年から検討している。
2004年1月時点では、DIS（Draft International Standard：国際規格原案）案作成の専門家会合が開かれ、概ねDISの意見調整が終了した段階にあり、最終的な国際規格の発行は早くても2004年末ごろになると思われる。
内容は、HACCP導入のガイドラインにマネジメントの要素を取り入れた食品の安全管理システムであり、経営者の責任や権限、内部監査等が要求事項になると思われる。
食品製造者だけではなく、包装材料提供者やサービス提供者等にも適用できる。